“元”受験生の保護者や、中学受験を経た中学生や高校生は、中学受験やその考え方に精通していることもあり、依頼者側の選択枝としては、意外と見落としている家庭教師候補者です。
中学受験としてではなく、｢元を取る｣という発想の下であれば、意外に元は取れると思われます。
数年前にテレビドラマにもなっていましたね。
（ひとりで数人を一度に教えているあの女の子は、少しありえないですが）
ただし、解ける・解けたのレベルと他者に教えることは別の能力なので
（私も実際そうでした。問題が解けたら、分からない人に教える授業があった時、全く説明できませんでした。）
よほど評判がいいとゆう場合以外は、少なくとも中学生・高校生は避けた方が賢明です。保護者の方の方が候補としては適任です。
前回も述べたとおり、あなたの雇っている家庭教師が、学生であるか社会人であるかでは、労賃は全く別の計算式で考えるべきではないでしょうか。
なぜなら、家庭教師が社会人であるならば、その労賃には生活がかかっているからであり、さらに教え方のキャリアが学生の家庭教師とは異なっているからでもあります。
また、家庭教師の場合、移動時間や実労時間などからも、普通の勤め人とは異なる点も考慮する必要があると思われます。
パータイマーで働いている母さまの中には、ご自身のパート代と比較して「高い！」とお考えになる方が多いようですが、時給などの感覚で家庭教師をお考えでしたら、それは忘れる必要があります。
交渉段階で互いにストレスがたまるだけの結果に終わりますよ。
ところで、家庭教師への謝礼(労賃)はいくらくらいが相場なのでしょう。
あなたが雇っている家庭教師が学生である場合、多くの事例があることからも、大体の相場が見えてくると思うのですが、
家庭教師専門の社会人（家庭教師を職業としている人）などの場合、キャリアなどによって謝礼は千差万別になってきます。
相手には生活がかかっていることを考慮して、それなりの謝礼(労賃)を用意すべきではないでしょうか。
なお、家庭教師派遣業のホームページなどでは、キャリアによる大体の金額が表示されているので、それを参考にするのも一つの方法です。
家庭教師業界の生き残りをかけて、既存事業者においては、個別指導塾を併設運営したり、インターネットを使った遠隔指導（eラーニング）などの派生サービスなど、
サービスの多様化を進めている事業者も多いようです。
体力に勝る上位企業ではほぼ例外なく、個別指導塾・遠隔指導のどちらか、あるいは両方を運営しており、今後は学習塾など他の学習サービスと同様に、少子化に伴う競争の激化・サービスの多様化に応じて体力のない事業者の選別が進んでいくものと安易に予想されます。
有名進学塾などは、入塾することすら難しいと言われているのに、弱肉強食の世界ですね。
少子化の影響と個別指導塾との競合により、家庭教師市場全体では。この先も漸減傾向にあるように思われます。
これを反映してか、ここ数年は家庭教師の新規開業数よりも廃業数のほうが多くなってきています。
２００４年には西日本地域を基盤とし、当時年商２２億円を誇り、大手家庭教師センターの一角であった「家庭教師のファイト」（株式会社ファイトグループ）が倒産に追い込まれました。
いくら、お受験大国日本といえども、その 『受験する子供が減る＝需要が減る』 では、
それを教える 『塾や家庭教師が余ってくる＝供給が余ってくる』 ということですね。
このジャンルの生徒獲得は益々激化していきそうですね。
家庭教師業界の市場規模は３００～４００億円程度と推計されており、学習塾市場の約１兆円と比べるとその市場は非常に小さいものといえます。
家庭教師業界の市場において、『株式会社トライグループ』がほぼ寡占している状況で、この１社のみでの市場占有率は過半に近くなっています
※株式会社トライグループはピーク時の売上高から比べると、２００５年時点ではほぼ半減し、同社の市場占有率は大幅に下がっているのも現状です。
同期間の家庭教師の市場規模は微減程度であるため、これについては、個別指導塾の台頭、特商法の施行とそれに伴う新興勢力のシェア獲得が原因と見られます）。
家庭教師事業者は、いわゆる“家庭教師センター”と呼ばれる法人の派遣会社が主体になって行っていて、日本ではこの法人派遣会社が家庭教師を仲介、または派遣することが主流の風潮にあります。
その他一部ではありますが、
●産業区分で出版社に分類される教材販売事業者が家庭教師サービスを提供
●個人営業で生徒を募集している個人事業主
●インターネット上で個人契約を斡旋する法人派遣会社と個人事業主の中間形態としての情報サービス
も存在しているようです。
家庭教師が、塾などを含めた、小中高校生の受験または補習を目的とした、すべての学習サービス全体において占める割合はわずか数％程度しかありません。
しかし、現代社会において、家庭教師を雇うことはどんどん増えてきて、受験生のいる家庭が家庭教師を雇うとゆうことは当たり前の光景になっています。
特別に家庭教師そのものを定義した法律と言うのは存在しないようですが、特定商取引法（特商法）における事業者サービスとしての定義によると、「学校（小学校・幼稚園を除く）の入学試験に備える為、若しくは、学校教育（大学・幼稚園を除く）の補習のための学力の享受（学習塾以外の場所で提供されるものに限定する）」とされているようです。
※―特定商取引法とは―
特定商取引（・訪問販売・通信販売及び電話勧誘販売に係る取引・連鎖販売取引・特定継続的役務提供に係る取引や業務提供誘引販売取引）
を公正にし、かつ購入者などが受ける可能性のある損害の防止を図ることによって、購入者等の利益を保護しすると同時に、商品等の流通や役務の提供を適正で円滑にして国民経済の健全な発展に寄与することを目的としている法律のことです。
家庭教師を雇う側って法律に守られているんですね。
まず、家庭教師とは・・・・
主に小学生から高校生を対象に、家庭で勉強を教える私教師のことです。
家庭教師に国家資格とゆうものはありません。
家庭教師を雇う目的は、学習塾などと同様に、
・学校の授業の不足を補
・受験勉強を指導して志望校に合格させる
ために依頼されることが多いようです。
家庭教師になっている人には、大学生や社会人が学業・本業の傍らにアルバイトで行なう場合もあれば、それを職業として専業（プロ家庭教師）している場合もあります。