家庭教師業界の生き残りをかけて、既存事業者においては、個別指導塾を併設運営したり、インターネットを使った遠隔指導（eラーニング）などの派生サービスなど、
サービスの多様化を進めている事業者も多いようです。
体力に勝る上位企業ではほぼ例外なく、個別指導塾・遠隔指導のどちらか、あるいは両方を運営しており、今後は学習塾など他の学習サービスと同様に、少子化に伴う競争の激化・サービスの多様化に応じて体力のない事業者の選別が進んでいくものと安易に予想されます。
有名進学塾などは、入塾することすら難しいと言われているのに、弱肉強食の世界ですね。
少子化の影響と個別指導塾との競合により、家庭教師市場全体では。この先も漸減傾向にあるように思われます。
これを反映してか、ここ数年は家庭教師の新規開業数よりも廃業数のほうが多くなってきています。
２００４年には西日本地域を基盤とし、当時年商２２億円を誇り、大手家庭教師センターの一角であった「家庭教師のファイト」（株式会社ファイトグループ）が倒産に追い込まれました。
いくら、お受験大国日本といえども、その 『受験する子供が減る＝需要が減る』 では、
それを教える 『塾や家庭教師が余ってくる＝供給が余ってくる』 ということですね。
このジャンルの生徒獲得は益々激化していきそうですね。
家庭教師業界の市場規模は３００～４００億円程度と推計されており、学習塾市場の約１兆円と比べるとその市場は非常に小さいものといえます。
家庭教師業界の市場において、『株式会社トライグループ』がほぼ寡占している状況で、この１社のみでの市場占有率は過半に近くなっています
※株式会社トライグループはピーク時の売上高から比べると、２００５年時点ではほぼ半減し、同社の市場占有率は大幅に下がっているのも現状です。
同期間の家庭教師の市場規模は微減程度であるため、これについては、個別指導塾の台頭、特商法の施行とそれに伴う新興勢力のシェア獲得が原因と見られます）。